クロマグロの水揚げを夏に控えた境港（鳥取県境港市）で二十四日、マグロ資源の一層の活用方法を探る「境港マグロ研究会」が発足した。近年の日本海での順調な漁獲を踏まえ、水産業界や行政、研究機関の産官学が組織。季節商品として大消費地へ一度に出荷する流通構造を見直す一方、漁獲時に生じるとみられる「身焼け」の予防などにも取り組み、「海のダイヤ」と称されるマグロの産地としての地位を確立していく。
境港のマグロは、産卵のため東シナ海から日本海に北上する夏に巻き網漁船団が漁獲するもので、二〇〇四年以降の水揚げ量は年平均二千百五十五トンと従前の三倍以上を記録した。背景には〇一年生まれの「団塊世代」の出現があり、現状の漁獲水準は今後十年程度は維持する見通しだが、従来の流通構造では地域経済への波及効果が低く、また「生鮮」による水揚げのため品質の管理が課題になっている。
研究会では地域への安定供給を視野に入れて冷凍保管技術の導入を検討する一方、「身焼け」発生のメカニズムの解明や予防方法を研究する水産大学校（山口県下関市）などとの情報交換を重ねる意向。
この日は研究会の設立協議会が境港市内で開かれ、業界関係者をはじめ水産大学校、県の担当者ら約四十人が出席。設立発起人を代表して境港水産振興協会の古徳義雄会長が「マグロは境港の貴重な財産だが、国際的な漁獲規制が強まり量的拡大は難しい。質的向上を目指したい」と呼び掛けた。（4/25記事）
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