大山、中海、宍道湖周辺地域の県境を越えた広域観光連携を考えるフォーラム（神話の国縁結び観光協会、ＮＰＯ法人大山中海観光推進機構主催）が十五日、松江市殿町の島根県民会館で開かれた。山陰両県の観光関係者約百人が参加、連泊滞在型の観光を目指して両県の民間、ＮＰＯ、行政が役割分担しながら連携することを確認し合った。
第一部では、両県の観光担当課長、藻谷浩介・日本政策投資銀行地域企画部参事役、椎川忍・内閣府大臣官房審議官（経済社会システム担当）の四人が今後の広域観光連携の展開方策について提言。
藻谷氏は、年間観光客数約五百万人の沖縄が同計約四千万人の山陰両県より大きい経済効果を上げているのは、観光客の滞在時間の長さや食材の97％を地場でまかなっているからだと指摘。山陰でも点と点を結んで連泊滞在型観光を目指すよう提案した。
椎川氏は、米子空港から美保関へ観光に行く場合、バスなどの二次交通がないことを例に、県境の壁を指摘。県境を越えた観光振興のための広域連合を創設し、行政は人材を育成して成果を挙げさせ、ＮＰＯや民間に対する支援やＰＲに徹することを提案した。
第二部では、井上弘一・同観光協会事務局長、石村隆男・同推進機構理事長ら九人がパネルディスカッションした。
石村氏は県境を越えた大山・中海・宍道湖のマップづくりや、ツアープログラムづくりの活動を報告。昨年四月、宍道湖・中海の８の字ルートに点在する二十社寺を結んで日本初の神仏霊場を開いた「社寺縁座の会」の若槻俊二アドバイザーは「地域の大きな財産として全国にアピールしていきたい」と語った。（4/16記事）
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