執筆：西部地域産業保健センター産業医 杉原 三郎 先生
さかいみなと会議所ニュース２００３年３月号掲載
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2003年03月28日 | |
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| 職場の健康メモ 「騒音職場による騒音性難聴について」 | ||
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執筆：西部地域産業保健センター産業医 杉原 三郎 先生 さかいみなと会議所ニュース２００３年３月号掲載 |
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  騒音によって起こる聴力障害には、�‘揚�的に大きな音を聴いた場合で、瞬間的または、数時間単位で起こるもの �⊇峇崚�には、聴力障害が起こらない程度の大きな音を長期間、聴いて起こるものがあります。 さて、道路工事や建設現場での種々の騒音は、誰でも経験があるように、近くでは会話ができないくらいです。それ以外にも工場、会社での仕事、作業中に発生する騒音があります。 職場での聴力障害も突発的に爆発事故などによって起こる「災害性難聴」と騒音を長期間、聴くことによる「騒音性難聴」の二つのタイプがあります。災害性難聴は、早期に治療の対象になりますが、騒音性難聴は、治らないため予防するしかありません。 いずれにしても、個人の健康管理や作業方法、作業環境を整備して、騒音を聴かないように、出さないようにすることが大切ですが、騒音を減らすには、莫大な費用がかかります。 そこで、騒音職場では、騒音の大きさに応じて、耳栓、防音用ヘッドホンなどを使用し、耳を保護しなければなりません。 騒音を聴き続けると、耳鳴りや難聴は、少しずつ悪化しますが、「会話が聞こえない」という重度の症状ではないので、気がつきません。しかも、治療では、絶対に改善しないので、予防が大切です。 騒音職場で働いておられる方は、年１〜２回の聴力検査を受けてください。職場の騒音や騒音性難聴については、医師会内の地域産業保健センターに申し出ていただければ、専門的教育を受けた耳鼻咽喉科の騒音性難聴担当医が登録されていますので、無料でご相談いただけます。 万が一、騒音性難聴になって、それが業務上と認定されると労災保険で補償の対象となります。騒音職場を退職後、５年（時効）以内に労働基準監督署に申請してください。 |
| ■お問い合わせ | 西部地域産業保健センター |
| ■所在地 | 米子市久米町１３６番地 （西部医師会館内） |
| ■電話 | ０８５９-２２−３５7０ |
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| ■掲載者 | スタッフ | ||
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